ホルムズ海峡が封鎖されているのに、なぜ日本に石油はあるのか

ホルムズ海峡が事実上封鎖されてから、半年以上がたった。

ニュースを見ていると、中東から日本へ向かう石油の大動脈が止まっているように見える。

それなら、そろそろ日本でも石油がなくなっていてもおかしくないのではないか。

ガソリンスタンドには普通にガソリンがある。飛行機も飛んでいる。トラックも走っている。

いったい日本は、どうやってしのいでいるのだろう。

調べてみると、「日本には石油備蓄があるから」というだけでは説明できなかった。

いま日本に石油があるのは、備蓄を使いながら、世界中から代わりの原油を調達し、通常とは違う方法で中東の石油を運び、かなり高い輸送コストまで負担しているからだった。

そして、その状態を「石油危機を乗り切った」と考えるのも早そうだ。

目次

日本の石油は、ホルムズ海峡に大きく依存していた

まず驚いたのが、日本の依存度だった。

2026年2月28日にイランをめぐる戦争が始まる以前、日本が輸入する原油の9割以上がホルムズ海峡を通っていたとされる。日本は長年、サウジアラビアやUAEなど中東の産油国に原油の大部分を依存してきた。 The Japan Times

ホルムズ海峡は、ペルシャ湾とオマーン湾をつなぐ狭い海峡だ。

サウジアラビア、イラク、クウェート、UAE、カタールなど、世界有数の産油・産ガス国がペルシャ湾周辺に集まっている。

だから、ここを通れなくなるというのは、日本にとってかなり深刻な話だった。

それでもすぐに石油がなくならなかった

理由の一つが、石油備蓄だ。

日本は1970年代の石油危機を経験したあと、石油が海外から入ってこなくなった場合に備えて、国家と民間で大量の石油を蓄えてきた。

今回の危機が始まった時点でも、日本にはおよそ8か月分に相当する備蓄があった。

政府は春にその備蓄の放出に踏み切った。

ここだけを見ると、

「8か月分しかないのなら、2月末から8か月後の10月にはなくなるのではないか」

と思ってしまう。

僕も最初はそう考えた。

ところが、この「8か月分」という数字は、備蓄だけで日本の石油需要をすべて賄い続けた場合に近い考え方だ。

実際には、その間にも新しい原油が日本へ入ってくる。

だから重要なのは、

備蓄が何日分あるか

だけではなく、

毎月どれくらい新しい原油を調達できるか

だった。

4月には4分の1しか調達できなかった

資源エネルギー庁の資料を見ると、その変化がよく分かる。

2025年の日本の原油調達量は日量約236万バレルだった。

それに対して2026年4月、代わりに調達できた原油は日量約59万バレル。前年の需要規模に対して約25%だった。

残りを備蓄の放出などで補わなければならなかった。

ところが5月になると約140万バレル、約6割まで回復する。

さらに6月には約190万バレル、約8割まで回復する見通しになった。 エネーチョウ

これはかなり大きい。

4月には100必要なところ25しか新しく入ってこなかったので、残りを大量に備蓄から出す必要があった。

ところが6月には100のうち80程度を新しい調達で賄えるようになった。

そうなれば、備蓄の減る速度は一気に遅くなる。

政府は6月時点で、もっと保守的に「今後は6割程度しか代替調達できない」と仮定しても、翌春まで安定供給できるとの見通しを示していた。 エネーチョウ

だから「2月に8か月分あったから、10月にはゼロ」という計算にはならない。

そして9月、追加備蓄を使わずに済んでいる

さらに状況は変わっている。

9月18日、日本の石油元売り各社は、11月までに必要となる原油を確保していると石油連盟が明らかにした。 Reuters

つまり現在は、

「備蓄をどんどん取り崩して何とか耐えている」

だけの状態ではない。

新しい原油を調達できるようになったので、残っている国家備蓄を次の事態に備えて温存できるようになっている。

では、ホルムズ海峡が封鎖されているのに、どこから石油を持ってきているのだろう。

実はホルムズ海峡をまったく通れないわけではない

ここでも、僕が「封鎖」という言葉から想像していた状況とは少し違った。

現在のホルムズ海峡は、船が一隻も通れない完全な物理的封鎖ではない。

ただし、通常とはまったく違う。

9月21日のReuters(ロイター)の報道によると、戦争前には大型商船がおよそ1日125隻通過していたのに対し、その直前の週末に確認された商品輸送船の通航は17隻にまで落ち込んでいた。

一方で、位置情報を発信せずに航行するタンカーなどもあり、石油輸送そのものは続いている。 Reuters

つまり、

「ホルムズ海峡から石油が来なくなった」

ではなく、

「通常のホルムズ海峡輸送が大幅に壊れ、それでもさまざまな方法で石油を通している」

と考えた方が実態に近い。

海の上で石油を別の船へ移している

さらに驚いたのが、STSという方法だった。

Ship-to-Ship transfer。

文字どおり、船から船へ原油を移し替える。

たとえば湾岸側から原油を積んだタンカーが危険な海域を抜け、オマーン沖などで待っている別の大型タンカーに原油を移す。

その大型タンカーがアジアへ向かう。

こうした洋上積み替えは急増し、9月には日量約250万バレルに達している。8月には約140万バレルだったので、わずか1か月で大きく増えた。 Reuters

石油を運ぶ物流網そのものが、戦争に合わせて組み替えられているわけだ。

中東以外からの調達も増えている。

米国などから原油を買い、ホルムズへの依存を減らしている。

だから石油そのものは、日本へ入ってくる。

ただし、ここで別の問題が出てくる。

石油は来る。でも、運ぶのがものすごく高い

いまの石油輸送は、平時とは比較にならないほど高コストになっている。

危険な海域へ入る船は限られる。

船主は高い運賃を要求する。

戦争危険保険も必要になる。

STSをするなら、タンカーを複数使って海上で積み替えなければならない。

迂回すれば航海日数も燃料も増える。

さらにタンカーがこうした特殊な輸送に大量に使われれば、世界全体でタンカーが不足し、別の航路の運賃まで上昇する。

9月には、中東からアジアへ原油を運ぶVLCC(超大型原油タンカー)の輸送コストが1バレル30ドルを超える水準にまで上昇した。イラクでは26ドルから37ドルへ上昇したとの数字も出ている。 Reuters

仮に原油そのものが100ドルなら、そこへ数十ドル規模の輸送コストが加わることになる。

これはかなり異常だ。

だから産油国側も原油を値引きするなどして、高騰した輸送費の一部を吸収している。 Reuters

つまり、いま日本で普通にガソリンを買える裏側では、

原油代+タンカー運賃+戦争リスク+保険+積み替え+迂回

という費用を、産油国、海運会社、石油会社、企業、そして最終的には消費者が分担している。

「石油がある」ということと、「以前と同じように石油が手に入っている」ということは、まったく違う。

そして、原油があっても「ナフサ」が足りなくなった

今回もう一つ分かったのが、原油を確保すればすべて解決するわけではないということだった。

春に日本で問題になったのがナフサだった。

ナフサは原油からつくられる石油化学原料で、プラスチック、合成繊維、塗料、接着剤、溶剤、合成ゴムなど、驚くほど多くの製品につながっている。

日本はナフサ原料の約6割を輸入に頼り、その輸入量の約7割をペルシャ湾岸諸国に依存しているとされる。 Chemical & Engineering News

春には供給への不安から川下企業による在庫確保も起き、ナフサ由来製品の流通が詰まり、実際の現場で不足するケースが出た。 The Japan Times

ここで僕は、

「日本には石油備蓄があるんだから、それを使えばいいのでは?」

と思った。

ところがそう簡単ではなかった。

国家石油備蓄には原油や一部の石油製品はあるが、ナフサそのものを十分に備蓄しているわけではない。

今回の経験から、日本政府ではナフサを戦略的に備蓄する必要性まで議論されるようになっている。 Chemical & Engineering News

9月現在、春のような全国的な生産停止につながる危機はひとまず回避されているものの、ナフサ市場そのものは依然として逼迫している。S&P Globalも9月、ホルムズ危機後のナフサ市場について、供給の逼迫と貿易構造の大きな変化を指摘している。 S&P Global

つまり今回、日本が備えてきた「エネルギーとしての石油の安全保障」と、「産業原料としての石油の安全保障」は同じではないことが見えてきた。

では、この状態が何年も続いたらどうなるのか

備蓄がある。

代替調達もできている。

だから当面は大丈夫。

しかし、それを「何年でも大丈夫」と読み替えることはできない。

備蓄は永久に使える資源ではない。

そして現在の代替輸送は、通常よりはるかに高いコストを払って成立している。

中東以外から原油を買えば、世界中の国が同じ原油を求める。

米国やカナダなどから日本まで運ぶ距離も長い。

製油所も、どんな種類の原油でも同じように処理できるわけではない。

長期化すれば、「どこから別の石油を買うか」という問題だけでは済まなくなる。

日本そのものが、石油を使う量を減らさなければならなくなるだろう。

発電なら原子力や再生可能エネルギー。

自動車なら電動化。

産業なら省エネや燃料転換。

しかし、航空、船舶、農業、建設、そしてナフサのような化学原料は、単純に電気へ置き換えることが難しい。

ホルムズ海峡の混乱が数年単位で続けば、これは単なる「石油不足」ではなく、日本のエネルギーと産業の構造そのものをどう変えるかという問題になる。

50年前につくった備えを、いま使っている

ここまで調べて、もう一つつながったことがある。

日本は1970年代に二度の石油危機を経験した。

1973年の第一次石油危機。

そして1979年のイラン革命を契機とする第二次石油危機。

日本が国家石油備蓄を本格的に整備してきた背景には、この経験がある。

約半世紀後の2026年。

再びイランをめぐる危機によってホルムズ海峡の輸送が大きく損なわれ、そのときの経験からつくられた備蓄制度が実際に使われている。

だから現在、日本で石油が普通に売られているのは、

「ホルムズ海峡が封鎖されても大した影響がなかった」からではない。

むしろ逆だった。

何十年も蓄えてきた石油を使い、調達先を世界中へ広げ、危険な海域をタンカーが航行し、海の上で原油を別の船へ積み替え、高額な輸送費を負担する。

そこまでやって、ようやく私たちの日常から「石油がなくなる」という事態を遠ざけている。

そして、ホルムズを避けるためのルートにも問題がある。

サウジアラビアには、ペルシャ湾側から紅海側へ原油を送る東西パイプラインがある。

だったら、

「ホルムズが危ないなら、紅海から運べばいいのでは?」

と思う。

ところが今度は、その紅海も危険になっている。

そこで出てくるのが、ニュースでよく聞く**「フーシ派」**だ。

なぜイエメンの武装勢力が世界の石油輸送を左右するほどの存在になったのか。

次は、そこから調べてみたい。

  • URLをコピーしました!
目次