沖縄はなぜ鉄道ではなく道路の島になったのか――米軍統治から「防衛インフラ」まで

沖縄本島には鉄道がない。

那覇市と浦添市を走る沖縄都市モノレール「ゆいレール」はあるが、那覇から中北部へ向かう鉄軌道は、長年にわたって検討が続けられているだけで、いまだ事業化されていない。

一方、道路を見ると状況は大きく異なる。

沖縄本島では、国道58号、国道329号、沖縄自動車道を南北方向の「3本の柱」とし、それらを東西道路で結ぶ「ハシゴ道路」の整備が長年進められている。現在の国の道路計画でも、この3本を軸とした道路ネットワークの強化が掲げられている。

なぜ沖縄は、これほど道路を中心とした交通体系になったのだろうか。

その理由を調べていくと、単なる「車社会だから」という説明だけでは見えない歴史がある。

そして2025年度以降、その道路網の一部に、新たに「自衛隊のニーズ」という安全保障上の評価軸が加えられている。

ただし、最初に結論を明確にしておきたい。

現在の資料から、「政府が鉄軌道を造らないのは、自衛隊や米軍が道路を必要としているからだ」と断定することはできない。

また、現在の「ハシゴ道路」が米軍や自衛隊のために計画されたという証拠も確認できない。

一方で、沖縄の道路中心の交通体系が形成された歴史には軍事輸送が深く関わっており、復帰後の道路建設でも米軍の軍事交通上の要求が実際に考慮された例がある。

そして現在、その道路網の一部が、自衛隊の輸送を円滑にする道路として政府の防衛政策に明確に位置づけられている。

その歴史を順番にたどってみたい。

目次

戦前の沖縄には鉄道があった

沖縄は、もともと「鉄道のない島」だったわけではない。

戦前には沖縄県営鉄道があり、那覇と与那原、嘉手納、糸満などを結んでいた。

しかし沖縄戦によって鉄道施設は壊滅的な被害を受け、戦後、鉄道は復旧されなかった。

ここで興味深いのは、「米軍は最初から鉄道を復旧する意思がなかった」と単純には言えないことだ。

沖縄県公文書館に残る1948年1月10日の琉球列島米国軍政本部関係文書には、「沖縄における官営事業」の一つとして「鉄道敷設」が記録されている。

同年の沖縄民政府と軍政府との会議でも鉄道敷設はたびたび議題になった。

1948年1月には、沖縄民政府側から「鉄道を敷設されたい」と要請が出され、軍政府側も必要性を認める趣旨の応答をしている。

さらに同年6月30日の軍民連絡会議では、軍政府側から、鉄道敷設資材について交渉したものの予算が削減され、資材がどれだけ確保できるか不明で、増額を協議しているとの説明まで行われている。

つまり戦後直後には、鉄道復旧は少なくとも検討対象だった。

しかし、それは実現しなかった。

今回確認した資料の範囲では、いつ、誰が、どのような判断によって鉄道復旧を最終的に断念したのかまでは特定できていない。

ここは重要な未解明部分として残る。

米軍統治下でつくられた「道路中心」の交通体系

鉄道が復旧しなかった一方、沖縄では道路網の整備が進んだ。

その性格について、沖縄総合事務局が2010年にまとめた道路行政の研究資料には非常に明確な記述がある。

そこでは戦後の沖縄について、米軍統治下で戦争により被災した鉄軌道が復旧されず、

「軍事輸送が主目的の自動車交通を中心とした」

本土とは異なる幹線交通網になったと説明している。

これは反対運動側の評価ではない。

現在、沖縄の国道整備を担当している沖縄総合事務局自身による歴史的整理である。

米国民政府(USCAR)の資料も、その性格を裏付けている。

1960年代に撮影された現在の国道58号の前身「Highway One」の写真説明には、この道路が沖縄本島を南北に貫き、商業交通と軍事交通を大量に担う幹線道路だったこと、米陸軍工兵隊によって建設され、米国資金で維持されていたことが記録されている。

つまり、戦後沖縄の道路依存は単に「アメリカ文化の影響で車が普及した」という生活様式だけの話ではない。

戦後に再構築された幹線交通網そのものに、米軍の軍事輸送という必要性が組み込まれていた。

復帰すれば鉄道が戻ったわけでもなかった

1972年の日本復帰は、交通政策を大きく転換する機会でもあった。

しかし、日本政府が選んだのは鉄道網の復活ではなく、道路を中心とした交通基盤整備だった。

復帰前年の1971年3月、参議院沖縄・北方問題特別委員会で、沖縄への国鉄敷設が取り上げられている。

喜屋武眞榮議員が鉄道建設を求めたのに対し、山中貞則国務大臣は、道路や高速自動車道が整備されれば、新たに鉄道を敷設しても十分な効果が得られないのではないかとの考えを示した。

そして、北部循環道路や幹線道路、高速自動車道を整備すれば、鉄道は「無用の長物になるおそれ」があるとして、国鉄を敷設する計画はないと答弁している。

1973年にも運輸大臣は国会で、

「いま鉄道を新しく建設するという計画はございません」

と答弁している。

つまり復帰前後の政府は、鉄道と道路を全く比較しなかったわけではない。

比較したうえで、当時は道路整備を優先する判断をしていたことが国会会議録から確認できる。

その判断理由として政府が挙げていたのは、鉄道の採算性や需要、自動車交通の普及、そして道路整備の進展だった。

ここに軍事的理由が直接示されているわけではない。

復帰後の道路にも米軍の要求

ただし、日本復帰によって「道路と軍事利用との関係」が消えたわけでもない。

そのことを示す非常に具体的な例が、沖縄自動車道の建設である。

1974年3月の国会で、日本政府と米側との協議内容が問題になった。

高速道路が米軍施設を横切るため、道路によって分断される米軍施設の両側を結ぶ高架道路や地下道路を建設するよう、米側から要求が出されていた。

外務省の大河原良雄政府委員は、その要求を認めたうえで、一部の道路について、

「戦車のようなものが十分通れるような強度」

にする内容の合意だったと答弁している。

ここは慎重に見る必要がある。

沖縄自動車道そのものが「米軍のために造られた道路」だったという意味ではない。

沖縄振興、地域間交通、海洋博覧会へのアクセスなど民生上の目的を持って建設された道路である。

しかし、公共道路を建設する過程で、米軍基地の機能を維持し、戦車などの軍用車両が移動できるようにするという要求が具体的に道路構造へ反映された例が存在する。

これは事実として確認できる。

道路整備が、さらに道路需要を生んでいく

日本復帰後、沖縄では道路整備が急速に進んだ。

沖縄総合事務局の資料によれば、1970年から2005年の間に、自動車保有台数は約8.3倍、4車線以上の道路延長は約8倍となった。

同資料は、沖縄本島中南部では移動の約67%を自動車が占め、人口密度が近い仙台や広島などと比べても自動車依存度が高いとしている。

道路が整備される。

自動車が増える。

増えた自動車によって渋滞が生じる。

その渋滞を解消するため、さらに道路が必要になる。

現在の沖縄の交通体系には、こうした循環もある。

そこに加えて沖縄特有の問題がある。

広大な米軍基地である。

沖縄総合事務局自身、駐留軍用地によって市街地が分断され、地域間の移動に迂回を強いられてきたと分析している。

つまり、米軍基地は一方では軍事交通を生み出してきた存在でありながら、もう一方では一般交通を分断し、道路整備を必要とさせる要因にもなってきた。

単純な「道路=軍用」という図式では説明できない。

そして「ハシゴ道路」へ

こうした道路整備の延長線上にあるのが、現在の「ハシゴ道路」である。

基本的な構造は分かりやすい。

西側に国道58号・沖縄西海岸道路。

中央に沖縄自動車道。

東側に国道329号。

この南北3本の道路を、複数の東西道路で結ぶ。

文字どおり、はしごのような道路網をつくる構想だ。

公式資料で掲げられている目的は、渋滞解消、交通量の分散、物流の効率化、観光地や空港・港湾へのアクセス、防災時の代替経路確保などである。

したがって、ここから「ハシゴ道路は米軍や自衛隊のためにつくられた」と結論づけることはできない。

むしろ、民生上の必要性は非常に大きい。

沖縄の慢性的な交通渋滞を考えれば、道路整備が求められていること自体にも十分な理由がある。

ところが近年、この道路網に新しい政策目的が加わった。

2025年、「自衛隊のニーズ」が道路選定の基準になる

2022年に政府が策定した国家安全保障戦略では、「総合的な防衛体制の強化」の一環として、自衛隊・海上保安庁のニーズに基づいて空港や港湾などの公共インフラを整備する方針が示された。

そして2025年度から、その対象に道路が加わった。

政府の説明は明確である。

「特定利用空港・港湾」と自衛隊の駐屯地などとのアクセスを向上させ、平時から自衛隊の人員・物資輸送を円滑にするため、道路ネットワークを整備する。

さらに、その対象道路について政府は、自衛隊のニーズと整備状況などを踏まえて選定するとしている。

2025年4月の衆議院安全保障委員会でも、防衛相は、この道路整備について、民生利用を主としながら自衛隊のニーズを踏まえて整備し、「平素における円滑な自衛隊の通行」につなげるものだと説明している。

ここからは推測ではない。

道路政策の目的の一つに、自衛隊の輸送上の必要性が政府によって明示的に加えられた。

沖縄ではハシゴ道路と重なる

2025年度、沖縄でこの防衛政策上の道路ネットワークに位置づけられたのは、那覇北道路、小禄道路、豊見城東道路だった。

政府資料では、那覇空港へのアクセス向上に向けた道路ネットワークとして141億円が計上された。

さらに2026年度には対象が大きく広がった。

恩納南バイパス、読谷道路、嘉手納バイパス、北谷拡幅、宜野湾道路、浦添北道路Ⅱ期線、浦添拡幅、那覇北道路、西原バイパス、与那原バイパス、南風原バイパス、小禄道路、豊見城東道路などである。

これらを見ると、国道58号・沖縄西海岸道路系、国道329号系、那覇空港周辺という、ハシゴ道路を構成する主要道路とかなり重なる。

ただし、この順序は重要だ。

これらの道路の多くは、防衛政策のために新しく計画されたものではない。

以前から沖縄振興、渋滞対策、物流などを目的として計画・建設されてきた道路である。

つまり実際に起きていることは、

軍事目的の道路を新しく造り始めた、というより、民生目的で長年整備してきた道路網の一部を、新たに自衛隊の輸送ネットワークとしても位置づけた

と理解する方が正確だろう。

一方、鉄軌道は今も「採算性」を問われている

ここで改めて鉄軌道を見る。

沖縄への鉄軌道導入については、内閣府が長年調査を続けている。

2025年度の調査でも、需要予測、概算事業費、累積損益、費用便益比(B/C)などが詳細に検討された。

試算された中で最もB/Cが高かったのは、HSSTによる那覇―名護ルートと空港接続線のケースで0.85。

概算事業費は6260億円、需要予測は1日8.1万人、40年間の累積損益は7460億円のマイナスという試算になっている。

B/Cが1を下回るということは、政府の評価手法では、算定された社会的便益が費用を下回ることを意味する。

もちろん、鉄軌道の事業化がB/Cだけで決まるわけではない。

それでも政府が鉄軌道を検討するとき、需要、事業費、採算性、B/Cは重要な判断材料として繰り返し検討されている。

それに対し、道路には現在、従来の渋滞対策、物流、観光、防災などに加え、自衛隊のニーズに基づく空港・港湾へのアクセスという政策上の価値が加わった。

ここに、考えるべき論点がある。

道路と鉄軌道は、同じ物差しで評価されているのか

「鉄軌道を造らないのは軍事利用できないからだ」。

そこまで言う証拠はない。

鉄軌道が進まない理由として政府が示している需要、巨額の事業費、採算性などは、実際に存在する課題である。

一方で、

「道路にはどのような政策価値が認められ、鉄軌道にはどのような政策価値が求められているのか」

という問いは残る。

道路には、地域交通、物流、観光、災害対応という便益がある。

そして現在はそこに、安全保障上の重要性や自衛隊の輸送ニーズも加わっている。

鉄軌道については、渋滞緩和、環境負荷の低減、自動車を運転できない人の移動、観光客の移動、まちづくりなどさまざまな効果が想定されるものの、事業化に向けては長年、需要や採算性、B/Cなどの課題が検討され続けている。

この政策評価の違いが、結果として沖縄の道路中心の交通体系をさらに固定する方向に働く可能性はないのか。

それは検討する価値のある問いだろう。

「軍用道路が復活した」という単純な話ではない

ここまで歴史を追うと、一つ注意しなければならないことが分かる。

戦後から現在まで、「同じ軍事目的で道路を造り続けてきた」と考えるのは単純すぎる。

時代によって政策目的は異なる。

米軍統治下では、軍事輸送を主要な目的の一つとする道路網が形成された。

復帰後は、本土との格差是正、沖縄振興、地域間交通、物流、観光、渋滞対策などを目的に、その道路網が大幅に拡張された。

そして現在、その既存の道路網の一部に、自衛隊の輸送という安全保障上の機能が改めて位置づけられている。

つまり一本の政策がそのまま80年間続いてきたわけではない。

しかし、結果として見ると、

戦争によって鉄道が失われ、軍事輸送を主要目的の一つとする道路中心の交通体系が形成され、その道路中心の構造を復帰後の日本政府が拡張し、現在その一部が再び防衛政策上の輸送ネットワークとして評価されている

という歴史的な連続性は確認できる。

その一方で、鉄道は戦後一度も沖縄本島の南北を結ぶ交通機関として復活していない。

道路か鉄軌道か。その選択に何を含めて考えるのか

沖縄の深刻な渋滞を考えれば、道路整備は必要ない、と簡単に片づけられる問題ではない。

道路は県民生活にも物流にも観光にも不可欠である。

自衛隊の通行を考慮したからといって、その道路が「軍用道路」に変わるわけでもない。

一方で、政府自身が、自衛隊のニーズを踏まえて道路を選び、特定利用空港・港湾と駐屯地などを結ぶネットワークとして整備すると明記するようになった以上、安全保障と沖縄の交通政策を完全に別々の問題として扱うことも難しくなっている。

沖縄の鉄軌道は、半世紀以上前の日本復帰の段階でも検討され、道路整備を理由の一つとして採用されなかった。

それから50年以上が過ぎた。

道路はさらに増えた。

自動車もさらに増えた。

それでも渋滞はなくなっていない。

そして今、その道路網には新たに安全保障上の役割も与えられている。

だからこそ、改めて問う必要があるのではないか。

沖縄の将来の交通体系を考えるとき、道路を整備し続けることと、鉄軌道という別の交通軸をつくることを、本当に同じ条件で比較しているのだろうか。

「鉄軌道を造らないのは軍事目的だから」と結論づけることはできない。

だが、沖縄がなぜ道路の島になったのか。

その道路が歴史の中で誰に、何のために必要とされてきたのか。

そして現在、道路にどのような新しい政策的価値が与えられているのか。

鉄軌道の是非を考えるのであれば、その歴史まで含めて見ておく必要がある。

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