はじめに――誰もが問題に気づいているのに、なぜ変わらないのか
組織のなかで、不思議な光景を目にすることがある。
ある活動が、以前ほど成果を上げなくなっている。
参加者は減少し、運営する人の負担は増え、費用対効果も悪くなっている。
それでも、翌年になると同じ活動が計画される。
会議では多少の改善案が出されるものの、活動の基本的な形は変わらない。
そして、翌年も同じ問題が繰り返される。
なぜだろうか。
組織の構成員が問題に気づいていないからだろうか。
必ずしもそうではない。
一人ひとりに話を聞けば、多くの人が問題を認識している場合もある。
「このままではいけない」
「何かを変えなければならない」
そう考えている人が複数いるにもかかわらず、組織としては従来の方針が維持される。
ここには、個人の認知バイアスだけでは説明できない問題がある。
組織には、個人とは異なる意思決定の仕組みがあり、その仕組み自体が判断の偏りを生み出すことがあるからだ。
今回は、集団浅慮と自己正当化という二つの概念を手がかりに、組織が間違いを繰り返す理由を考えてみたい。
1.優秀な人が集まっても、優秀な判断ができるとは限らない
一般に、複数の人が集まって議論すれば、一人で考えるよりも優れた判断ができると期待される。
それぞれが異なる経験や知識を持っているからである。
一人では見落としていた問題を、別の人が指摘できる。
異なる立場から検討することで、判断の偏りを修正できる。
本来、組織にはそのような利点がある。
しかし、現実には逆のことが起こる場合がある。
複数の人が集まることによって、かえって判断の質が低下してしまうのである。
この現象を説明する代表的な概念が「集団浅慮(グループシンク)」である。
心理学者アーヴィング・ジャニスは、1972年に出版した『Victims of Groupthink』で、集団の意思決定がどのように失敗するのかを分析した。
ジャニスが注目したのは、集団のまとまりを維持しようとする心理が、批判的な検討を妨げる場合があるという問題だった。
集団の一体感は、本来悪いものではない。
互いに信頼し、協力することは、組織の活動に欠かせない。
しかし、その一体感を守ることが、異なる意見を検討することよりも優先されると、問題が生じる。
会議で全員が賛成しているように見えても、それが十分な議論の結果とは限らないのである。
2.沈黙は、本当に賛成を意味するのか
例えば、ある会議で執行部が新しい方針を提案したとする。
提案者は長年の経験を持つ役員であり、組織内で信頼されている。
説明が終わり、議長が意見を求める。
しかし、誰も発言しない。
議長は「特に異議はないようですので、承認とします」と述べる。
こうして方針が決定される。
ところが、会議の終了後、参加者同士の会話では、次のような意見が出る。
「実は、あの方法では難しいと思っていた」
「自分も疑問だったけれど、誰も反対しなかったから」
「いまさら反対しても仕方がないと思った」
このような状況は、決して珍しいものではない。
ここで重要なのは、沈黙していた人々が必ずしも無関心だったわけではないということだ。
反対意見を持っていても、発言することで会議が長引くことを避けたい場合がある。
組織の雰囲気を悪くしたくない場合もある。
自分の意見が少数派だと思い込み、発言を控えることもある。
こうして、実際には存在する異論が、会議の場では見えなくなる。
さらに、誰も反対しなかったという事実が、全員が納得しているという解釈につながる。
これは、集団浅慮と関連する「全員一致の幻想」の一例として考えられる。
ただし、沈黙の原因がすべて集団浅慮にあるわけではない。
会議の進め方、上下関係、時間不足、発言に伴う不利益への不安など、複数の要因が関係する。
大切なのは、反対意見が出なかったことと、反対意見が存在しなかったことは同じではないと理解することである。
3.集団浅慮は、どのように生まれるのか
ジャニスは、集団浅慮に特徴的な現象として、いくつかの兆候を指摘した。
例えば、集団が自分たちの判断に過剰な自信を持つこと。
都合の悪い情報を軽視し、集団の方針を正当化すること。
異論を唱える人に圧力がかかること。
構成員が自ら発言を控えること。
そして、全員が同じ考えを持っているかのように感じることである。
こうした現象が重なると、組織の意思決定は次第に閉鎖的になる。
重要なのは、誰かが意図的に異論を封じ込めていなくても、同じような結果が生じうるということだ。
例えば、ある組織が長年にわたって成功を重ねてきたとする。
その成功体験は、組織の自信につながる。
しかし、やがて「私たちの方法は正しい」という認識が強まりすぎると、環境の変化を軽視する可能性がある。
以前と同じ方法で成果が出なくなっても、活動方法ではなく、外部環境や参加者の意識に原因を求める。
「最近の若い人は関心がない」
「社会全体が変わってしまった」
「以前のような熱意がなくなった」
こうした説明には、事実を含んでいる場合もある。
しかし、それだけで説明を終えてしまえば、自分たちの活動方法を検証する機会が失われる。
外部環境が変わったという説明と、組織自身が変わる必要があるという結論は、本来矛盾しない。
むしろ、環境が変化したからこそ、活動方法を見直す必要が生まれるのである。
4.過去の決定を守ろうとする心理
組織が間違いを繰り返す理由は、集団浅慮だけではない。
もう一つ重要なのが、自己正当化である。
人間は、自分の過去の判断が間違っていたと認めることに心理的な抵抗を感じる場合がある。
特に、その判断に多くの時間や労力を費やしていた場合は、なおさらである。
例えば、ある組織が大きな費用をかけて新しい事業を始めたとする。
しかし、数年たっても期待した成果が出ない。
ここで事業を中止すれば、それまでに投入した費用や労力が無駄になったように感じられる。
そのため、次のような判断が生まれることがある。
「ここまで投資したのだから、もう少し続けよう」
「いま中止すれば、これまでの努力が無意味になる」
「来年こそ成果が出るかもしれない」
もちろん、事業を継続することが合理的な場合もある。
問題は、将来得られる成果ではなく、すでに費やした費用や労力が、継続の理由になってしまうことである。
経済学や行動科学では、回収できない過去の費用を「サンクコスト(埋没費用)」と呼ぶ。
本来、今後の判断では、これから必要となる費用と、将来得られる便益を比較する必要がある。
しかし、過去の投資を取り戻したいという心理が働くと、合理的な撤退が難しくなる。
この問題に関連する概念として、「コミットメントのエスカレーション」がある。
一度選んだ方針が期待どおりの結果を生まなくても、過去の決定を正当化するために、さらに資源を投入してしまう現象である。
組織では、個人の心理に加えて、過去の決定に関わった人々の責任や立場も関係する。
そのため、方針の変更がいっそう難しくなる場合がある。
5.失敗を認めることが、責任問題に変わってしまう
組織における自己正当化を考えるうえで、責任の問題は避けて通れない。
ある方針が失敗したとき、組織は原因を検証する必要がある。
しかし、原因の検証が、特定の人物の責任追及と結びつくことがある。
すると、過去の判断に関わった人々は、自分たちの決定を守ろうとする。
「当時としては最善の判断だった」
「予想外の事情が発生した」
「方針そのものに問題はなかった」
こうした説明がなされる。
もちろん、これらの説明が正しい場合もある。
将来を完全に予測することはできないし、結果が悪かったからといって、当初の判断まで間違っていたとは限らない。
しかし、説明が事実の検証ではなく、過去の判断を守ることを目的とするようになれば、問題が生じる。
ここで区別すべきなのは、「結果に対する責任」と「判断過程の妥当性」である。
十分な情報を集め、合理的な判断をしたとしても、悪い結果が生じることはある。
逆に、十分な検討をせずに決めた方針が、偶然よい結果を生むこともある。
したがって、組織が学ぶためには、結果だけでなく、判断に至る過程を検証しなければならない。
失敗した人を責めることと、失敗から学ぶことは同じではない。
むしろ、失敗を認めることが直ちに個人への非難につながる組織では、問題が隠されやすくなる可能性がある。
一方で、学習を重視するからといって、責任を曖昧にしてよいわけでもない。
不正や重大な過失があれば、適切に責任を問う必要がある。
大切なのは、責任の所在を明らかにすることと、組織全体の判断を改善することを、対立するものとして扱わないことである。
6.会議の目的は、全員が同じ意見になることなのか
組織の会議についても考えてみたい。
会議は、組織の意思を決定するために開かれる。
そのため、最終的には何らかの結論を出す必要がある。
しかし、結論を出すことが優先されすぎると、議論そのものが形式的になる。
あらかじめ用意された方針を説明し、参加者から異議が出なければ承認する。
それだけなら、会議は意思決定の場というよりも、既定方針を確認する場になってしまう。
もちろん、すべての議題について長時間議論する必要はない。
日常的な事務処理や、すでに十分な検討を終えた案件については、迅速に決定することが合理的である。
しかし、組織の方向性に関わる重要な問題では、異なる意見を検討すること自体に意味がある。
例えば、ある活動を継続するか廃止するかという問題があったとする。
継続を主張する人には、その活動が果たしてきた役割が見えているかもしれない。
廃止を主張する人には、現在の負担や成果の低下が見えているかもしれない。
両者の意見が対立しているからといって、どちらか一方が非合理的とは限らない。
異なる立場から問題を検討することで、第三の選択肢が見つかる可能性もある。
活動の目的は維持しながら、方法を変更する。
対象を絞り込む。
開催頻度を減らす。
別の活動と統合する。
こうした選択肢は、賛成か反対かという二者択一だけでは見えてこない。
会議の価値は、異論が出なかったことではなく、必要な異論が検討されたことによって高まる。
7.反対意見を言えるだけでは十分ではない
ここで、もう一つ考える必要がある。
「自由に意見を言える組織にしよう」
これは重要な目標である。
しかし、単に発言の自由が保障されているだけでは、十分とは限らない。
反対意見を述べても、その内容が検討されなければ意味がないからである。
例えば、会議で少数意見が出されたとする。
議長は「貴重なご意見として承ります」と述べる。
しかし、方針の内容は何も変わらない。
なぜ少数意見を採用しなかったのかについても、説明されない。
これでは、発言する機会はあっても、意思決定に影響を与える機会が十分に保障されているとはいえない。
もちろん、少数意見を必ず採用しなければならないわけではない。
組織は、最終的に一つの方針を選ばなければならない場合がある。
重要なのは、異論がどのように検討され、なぜ採用または不採用になったのかを明らかにすることである。
そうすれば、少数意見を述べた人も、組織の判断過程を理解できる。
さらに、後から方針を検証するときにも役立つ。
当初から指摘されていた問題が現実になったのか。
それとも、懸念されていた問題は発生しなかったのか。
会議の記録は、単に決定事項を残すだけでなく、組織が自らの判断を振り返るための資料にもなるのである。
8.「これまでのやり方」は、なぜ強い力を持つのか
組織には、長年にわたって積み重ねられてきた経験がある。
それは貴重な財産である。
過去の失敗から学んだ知識や、活動を通じて築かれた人間関係は、簡単に代替できるものではない。
しかし、その経験が、変化を妨げる力になることもある。
「以前から、この方法でやっている」
この言葉には、二つの意味が含まれうる。
一つは、過去の経験によって、その方法の有効性が確認されているという意味である。
もう一つは、過去に行われてきたという事実そのものが、継続する理由になっているという意味である。
両者は大きく異なる。
前者には、経験に基づく合理性がある。
後者には、現状を維持することへの心理的な傾向が含まれている。
このような傾向は、「現状維持バイアス」とも関係する。
人間は、変更によって得られる利益よりも、変更によって失う可能性のあるものを強く意識する場合がある。
組織では、そこに伝統や人間関係、役職、過去の功績などが重なる。
そのため、単純に費用対効果を比較するだけでは、方針を変更できないことがある。
ただし、伝統を守ること自体が間違いなのではない。
問題は、伝統を維持する理由を説明できなくなったときである。
「なぜ、この活動を続けるのか」
その問いに対して、現在の目的や成果ではなく、「昔から続けているから」としか答えられないのであれば、一度立ち止まって検討する必要があるだろう。
9.組織の衰退を、外部環境だけで説明してよいのか
組織の活動が停滞したり、構成員が減少したりすると、外部環境の変化が原因として挙げられることがある。
人口が減少している。
若い世代の価値観が変わった。
働き方が多様化した。
社会全体で組織への帰属意識が弱まっている。
こうした変化は、実際に組織の活動へ影響を与える可能性がある。
しかし、ここで注意したいことがある。
外部環境の変化を説明することと、組織の衰退が避けられないと結論づけることは、同じではない。
例えば、ある組織の構成員が減少しているとする。
その原因を、社会全体の変化だけに求めれば、組織自身にできることは少ないという結論になりやすい。
しかし、別の問いを立てればどうだろう。
同じような環境に置かれている組織は、すべて同じ割合で構成員を減らしているのだろうか。
減少を抑えている組織はないのだろうか。
構成員を増やしている組織があるとすれば、何が違うのだろうか。
このように比較すれば、外部環境だけでは説明できない要因が見つかる可能性がある。
活動方法、組織運営、情報発信、構成員との関係づくりなど、組織自身が変更できる要素も検討できる。
もちろん、比較する組織の規模や地域、構成員の条件が違えば、単純な比較はできない。
しかし、条件が違うことを理由に比較そのものを拒否してしまえば、他の組織から学ぶ機会も失われる。
大切なのは、条件の違いを明らかにしたうえで、何が応用可能なのかを検討することである。
外部環境の変化は、組織の活動が難しくなる理由にはなりうる。
しかし、それだけで、現在の活動方法が最善であることの証明にはならないのである。
10.組織に必要なのは、間違えない仕組みではなく、間違いを修正する仕組みである
ここまで、組織が間違いを繰り返す理由を考えてきた。
集団の一体感を守ろうとする心理。
反対意見を表明しにくい会議の雰囲気。
過去の判断を正当化しようとする傾向。
投入した費用や労力への執着。
伝統や成功体験による現状維持。
そして、外部環境の変化を理由に、自分たちの活動方法を検証しなくなること。
これらの問題は、特定の組織だけに存在するものではない。
企業にも、行政にも、政党にも、労働組合にも、地域団体にも起こりうる。
また、民主的な手続きを採用している組織だからといって、必ずしも集団浅慮を防げるわけではない。
多数決によって方針を決定したとしても、その前提となる情報が偏っていたり、異論が十分に検討されていなかったりすれば、判断を誤る可能性がある。
では、どうすればよいのだろうか。
一つの方法は、組織の意思決定を、検証可能な形で残すことである。
何を目的としていたのか。
どのような成果を予測していたのか。
どのような条件が満たされれば成功と判断するのか。
どのような結果になれば方針を見直すのか。
こうしたことを、活動を始める前に明らかにしておく。
そして、一定期間が経過したら、実際の結果と比較する。
重要なのは、結果が悪かったときに、最初の判断を正当化するための説明を探すのではなく、何が予測と違っていたのかを検討することである。
そのためには、失敗を報告しやすい環境も必要になる。
また、過去の方針を変更することが、必ずしも過去の活動を否定することではないという認識も重要である。
以前は合理的だった方法が、環境の変化によって合理的でなくなることはある。
過去の判断が正しかったとしても、現在の判断まで同じである必要はない。
組織に求められるのは、過去の判断を守り続けることではなく、現在の条件に応じて判断を更新することなのである。
おわりに――組織の正しさは、変わらないことでは証明できない
組織は、何らかの目的を実現するために存在する。
しかし、長く活動を続けているうちに、目的と手段が入れ替わってしまうことがある。
本来は目的を実現するために始めた活動が、いつの間にか活動を続けること自体を目的にしてしまう。
そして、その活動を見直そうとする意見が、組織の歴史や伝統を否定するものとして受け止められる。
こうした状況では、組織は変化する現実に対応しにくくなる。
だからこそ、組織には自分たちの判断を疑う力が必要である。
ただし、それは組織の歴史や経験を軽視することではない。
過去の経験を尊重するからこそ、その経験が現在も有効なのかを検証する。
活動の目的を大切にするからこそ、目的を実現するための方法を見直す。
そのような姿勢が必要なのではないだろうか。
第3回では、自分の判断を疑うことと、自分の判断に自信を持つことは両立できるのかを考えた。
その結論は、自信を持つ対象を、自分の結論の正しさから、学び続ける能力へと移すというものだった。
組織についても、同じことがいえる。
優れた組織とは、決して間違えない組織ではない。間違いを発見し、その原因を検証し、自らの活動を修正できる組織なのではないだろうか。
しかし、ここで新たな問いが生まれる。
多くの組織では、すでに活動の計画を立て、実行し、結果を確認し、改善するという仕組みが導入されている。
いわゆるPDCAサイクルである。
それにもかかわらず、なぜ同じ問題が繰り返されることがあるのだろうか。
PDCAは、本当に組織の思い込みを修正できるのだろうか。
それとも、PDCAそのものが、既存の方針を正当化する仕組みになってしまうこともあるのだろうか。
次回は、この問題を「ダブルループ学習」という概念とともに考えてみたい。
次回:第5回「PDCAは思い込みを修正できるか――仮説検証とダブルループ学習」
参考文献・資料
- Irving L. Janis(1972)『Victims of Groupthink』。集団の凝集性と意思決定の失敗を論じた研究。
- Irving L. Janis(1982)『Groupthink: Psychological Studies of Policy Decisions and Fiascoes』。集団浅慮の理論と事例を発展させた著作。
- Barry M. Staw(1976)「Knee-deep in the Big Muddy: A Study of Escalating Commitment to a Chosen Course of Action」『Organizational Behavior and Human Performance』16(1), 27–44。過去の決定への固執を実験的に検討した研究。
- Hal R. Arkes & Catherine Blumer(1985)「The Psychology of Sunk Cost」『Organizational Behavior and Human Decision Processes』35(1), 124–140。サンクコスト効果に関する研究。
- William Samuelson & Richard Zeckhauser(1988)「Status Quo Bias in Decision Making」『Journal of Risk and Uncertainty』1, 7–59。現状維持バイアスについての研究。
- Amy Edmondson(1999)「Psychological Safety and Learning Behavior in Work Teams」『Administrative Science Quarterly』44(2), 350–383。チームの心理的安全性と学習行動の関係を検討した研究。