組織の衰退は避けられないのか――過去の傾向から未来を断定する危険

目次

はじめに――減り続けているから、これからも減るのか

ある組織の構成員が、10年間減少し続けているとする。

10年前には1万人いた構成員が、現在では7千人になった。

年間平均300人の減少である。

この数字を見て、次のように考える人がいるかもしれない。

「このままでは10年後に4千人になる」

確かに、過去10年間と同じ人数の減少が続けば、その計算になる。

しかし、ここで一つ考えたい。

過去10年間に構成員が減少したという事実は、今後10年間も同じように減少することを意味するのだろうか。

未来の人数を予測することと、未来の人数がすでに決まっていると考えることは違う。

過去の傾向をそのまま延長した予測は、一定の条件のもとでは有用である。

しかし、そこには「これまでと同じ条件が続く」という仮定が含まれている。

その仮定が変われば、未来の結果も変わりうる。

もちろん、過去の傾向を無視して、希望だけで未来を語ることも合理的ではない。

減少している事実を認めなければ、必要な対策を考えることもできないからだ。

では、私たちは過去のデータをどのように読み、未来についてどのように考えるべきなのだろうか。

この連載の最終回では、組織の衰退という問題を通じて、予測と思い込みの関係を考えてみたい。

1.過去の傾向を未来に延ばす「外挿」という考え方

過去のデータから、将来の数値を推測する方法の一つに「外挿」がある。

例えば、ある組織の構成員数が次のように変化したとする。

10年前は1万人。

5年前は8500人。

現在は7千人。

この10年間、5年ごとに1500人ずつ減少している。

この傾向が続くと仮定すれば、5年後は5500人、10年後は4千人となる。

計算自体は難しくない。

しかし、この予測が成り立つためには、いくつかの条件が必要になる。

構成員が減少する仕組みが、今後も大きく変わらないこと。

組織への新規加入や脱退の傾向が変化しないこと。

対象となる人口や職業構成が、予測を大きく変えるほど変化しないこと。

そして、組織自身の活動方法も、減少傾向を変えるほどには変化しないこと。

こうした条件が変われば、単純な外挿による予測は現実から離れる可能性がある。

ここで重要なのは、外挿が間違った方法だということではない。

外挿は、現状の傾向が続いた場合の未来を考えるうえで役立つ。

問題は、その予測を、避けられない未来として受け止めることである。

「現在の傾向が続けば、10年後には4千人になる」

これは条件付きの予測である。

「10年後には4千人になることが決まっている」

これは、予測の前提を無視した断定である。

両者の違いは小さくない。

2.構成員の減少は、何によって生じているのか

組織の構成員が減少しているという事実だけでは、その原因はわからない。

例えば、ある労働組合の組合員が減少しているとする。

考えられる要因は一つではない。

退職する組合員が増えているのかもしれない。

新規採用者の人数が減っているのかもしれない。

新規採用者のうち、組合に加入する人の割合が低下しているのかもしれない。

既存の組合員の脱退が増えている可能性もある。

あるいは、複数の要因が同時に作用しているのかもしれない。

これらを区別しなければ、有効な対策は考えにくい。

組合員数の変化は、基本的には次の関係で整理できる。

期末組合員数=期首組合員数+新規加入者数-脱退・退職などによる減少数

例えば、年間300人の組合員が減っている組織を考えてみよう。

新規加入者が100人、退職や脱退などによる減少が400人であれば、差し引き300人の減少になる。

このとき、新規加入者を200人に増やせば、他の条件が同じならば減少数は200人になる。

新規加入者が400人になれば、人数は維持される。

もちろん、実際に加入者を増やすことは簡単ではない。

また、加入対象となる人の数には限界がある。

しかし、こうして要因を分解することで、減少を単なる運命として捉える必要がなくなる。

退職者数は短期的には変えにくいかもしれない。

一方、新規加入の働きかけや、既存組合員との関係づくりには、組織が変更できる部分があるかもしれない。

重要なのは、変えられない条件と、変えられる条件を区別することである。

3.相関関係と因果関係を混同していないか

組織の衰退を分析するとき、もう一つ注意したいことがある。

それは、同時に起きている二つの現象を、安易に原因と結果の関係で結びつけないことである。

例えば、若い世代の組合加入率が低下しているとする。

同じ時期に、スマートフォンやSNSの利用が広がっている。

そこで、「若い人がSNSを使うようになったから、組合に加入しなくなった」と説明する人がいるかもしれない。

しかし、二つの現象が同じ時期に起きているからといって、一方が他方の原因だとは限らない。

労働環境の変化、雇用形態の多様化、組合活動のあり方、組合費への負担感など、別の要因が影響している可能性もある。

逆に、SNSの普及が、組合への関心を高める新しい機会を生んでいる可能性も考えられる。

因果関係を明らかにするためには、単なる時系列の一致だけでなく、複数の要因を検討する必要がある。

ここでも、認知バイアスが関係する。

人間は、自分がすでに信じている説明に合う情報を見つけると、それを原因の証拠として受け入れやすい。

「若者の意識が変わったから組織が衰退した」と考えている人は、その説明に合う事例を集めるかもしれない。

「組織の活動方法が古いから衰退した」と考えている人も、同じように自分の説明を支持する情報ばかり集める可能性がある。

どちらの説明も、検証なしに正しいとはいえない。

原因を分析することと、自分が納得できる説明を見つけることは違うのである。

4.衰退の予測が、衰退を早めることもある

ここで、少し異なる角度から考えてみたい。

「この組織は、いずれ衰退する」

そうした認識が広がると、組織にはどのような影響が生まれるだろうか。

例えば、構成員の減少が続いている組織で、役員たちが将来に悲観的になっているとする。

「どうせ組合員は減り続ける」

「いまさら新しい活動をしても意味がない」

「若い人は、もう組織に関心を持たない」

こうした考え方が広がれば、新しい活動への投資や挑戦は減っていくだろう。

その結果、組織の魅力を高める機会が失われ、新規加入者がさらに減少するかもしれない。

すると、当初の悲観的な予測が現実に近づいていく。

社会学者ロバート・K・マートンは、1948年の論文で「自己成就的予言」という概念を論じた。

これは、ある状況についての認識が人々の行動を変え、その行動によって、当初の認識に沿った結果が生まれるという現象である。

ただし、組織の衰退について、すべてを自己成就的予言で説明できるわけではない。

人口減少や制度変更など、組織の認識とは無関係に作用する要因もある。

それでも、未来への予測が、現在の行動に影響を与えるという点は重要である。

未来を悲観することによって、未来を変えるための行動まで放棄してしまう。

その結果、変えられたかもしれない未来が、変えられないものになってしまう可能性がある。

予測は、単に未来を説明する言葉ではない。

場合によっては、未来を形づくる行動にも影響を与えるのである。

5.では、楽観的に考えればよいのか

ここまでの議論を読むと、悲観的な予測をやめ、未来を楽観的に考えればよいと思うかもしれない。

しかし、それも単純すぎる。

「これから必ず組織は再生する」

「努力すれば、必ず構成員は増える」

「私たちには可能性があるのだから、心配する必要はない」

こうした言葉も、根拠がなければ思い込みになりうる。

第2回では、楽観的な思い込みが人間の行動を支える場合があることを考えた。

しかし、楽観的であることと、現実を正確に把握することは同じではない。

例えば、構成員が減少し、財政が悪化している組織があるとする。

その組織が「必ず再生できる」と信じるだけで、必要な対策を取らなければ、状況は改善しないだろう。

むしろ、現実の厳しさを過小評価することによって、対応が遅れる可能性がある。

では、どのような態度が必要なのだろうか。

私は、現実に対する厳密さと、未来に対する開かれた態度を両立させることが重要だと考える。

現状の問題を過小評価しない。

同時に、現状の傾向を未来の運命として受け入れない。

改善の可能性を探しながら、その可能性が実際に存在するのかを検証する。

希望を持つことと、検証を続けることは矛盾しない。

希望を持つから検証するのではなく、検証によって希望の根拠を探すのである。

6.過去の成功体験も、未来を制約する

組織が変化に対応できなくなる理由として、過去の失敗だけでなく、過去の成功も考える必要がある。

ある組織が、特定の活動方法によって大きな成果を上げたとする。

その方法は、組織のなかで高く評価され、長年にわたって受け継がれる。

成功した方法なのだから、継続することには合理性がある。

しかし、環境が変化しても同じ方法に依存し続ければ、問題が生じることがある。

組織論や制度研究では、過去の選択が、その後の選択肢や行動を制約する現象を「経路依存性」という概念から考えることがある。

例えば、ある活動方法を長年続けると、その方法に必要な設備や人材、予算配分、組織内の役割分担が形成される。

やがて、別の方法へ変更しようとしても、これまで築いてきた仕組みが障害になる。

新しい方法のほうが有効である可能性があっても、変更には費用や労力が必要になる。

その結果、従来の方法が維持される。

ただし、経路依存性は、過去の選択が未来を完全に決定するという意味ではない。

過去の選択が現在の条件を形づくり、変更の難しさに影響するということである。

ここでも重要なのは、過去の経験を否定することではない。

過去の成功が、どのような条件のもとで生まれたのかを検証することである。

当時は有効だった方法が、現在も有効なのか。

成功を支えていた条件は、いまも存在するのか。

新しい条件のもとでは、別の方法が必要ではないか。

過去の成功を学ぶことと、過去の成功を再現しようとすることは、必ずしも同じではないのである。

7.同じ条件でも、組織の未来は同じになるのか

組織の衰退を考えるうえで、比較という方法は重要である。

例えば、同じ地域にある二つの組織が、似たような環境に置かれているとする。

どちらも対象人口が減少し、構成員の高齢化が進んでいる。

しかし、一方の組織では構成員が大幅に減少しているのに対し、もう一方では減少が小さい。

この違いは、何によって生まれたのだろうか。

組織の活動方法が違うのかもしれない。

新規加入への働きかけが違うのかもしれない。

構成員との関係を維持する仕組みに違いがあるのかもしれない。

もちろん、表面上は似た環境でも、実際には重要な条件が異なっている可能性がある。

対象者の年齢構成、地域の人口移動、組織の歴史、職場環境などを確認する必要がある。

それでも、比較には意味がある。

なぜなら、同じような外部環境のもとでも異なる結果が生まれているならば、外部環境だけでは結果を十分に説明できない可能性があるからだ。

ここで、もう一つ重要な考え方がある。

それは、条件の違いを、比較できない理由として扱うのではなく、比較によって明らかにすべき対象として扱うことである。

「条件が違うから参考にならない」

そう結論づけるのは簡単である。

しかし、本当に必要なのは、どの条件が違い、その違いが成果にどのような影響を与えているのかを考えることではないだろうか。

他の組織の方法を、そのまま導入する必要はない。

しかし、その方法が成果を生んだ仕組みを理解できれば、自分たちの条件に合わせて応用できる可能性がある。

組織が学ぶということは、他の組織を模倣することではない。

他の組織の経験から、自分たちの活動を考え直すための知識を得ることなのである。

8.未来を一つに決めず、複数の可能性として考える

未来を考えるとき、私たちは一つの予測を求めがちである。

5年後の構成員は何人になるのか。

10年後の財政はどうなるのか。

組織は存続できるのか。

しかし、不確実性が大きい問題では、一つの数値だけで未来を表すことには限界がある。

そこで役立つのが、複数のシナリオを考える方法である。

例えば、現在7千人の構成員を持つ組織について、次の三つのシナリオを考えてみよう。

第一は、現状の減少傾向が続く場合である。

年間300人の減少が続けば、10年後には4千人になる。

第二は、新規加入への働きかけなどによって、年間の純減少数を150人に抑えられた場合である。

この場合、10年後には5500人となる。

第三は、新規加入者の増加と脱退の抑制によって、構成員数を維持できた場合である。

この場合、10年後も7千人となる。

これらは、あくまで条件を変えた仮想的な計算であり、実際に達成できる確率を示すものではない。

しかし、こうして複数の可能性を考えることで、未来を変えるために何が必要なのかが見えてくる。

年間の減少数を150人減らすためには、何人の新規加入者が必要なのか。

脱退をどの程度抑える必要があるのか。

そのために、どれだけの人員や予算が必要なのか。

こうした問いが生まれる。

未来を一つの予測として受け止めるのではなく、条件によって変わる複数の可能性として捉えるのである。

9.変えられることと、変えられないことを区別する

組織の未来を考えるとき、すべての条件を自分たちで変えられるわけではない。

人口減少を、一つの組織の努力だけで止めることは難しい。

制度の変更や経済情勢など、組織の外側で決まる条件もある。

そのため、組織が衰退する可能性を完全になくすことはできない。

しかし、だからといって、何もできないわけではない。

重要なのは、条件を整理することである。

第一に、組織が直接変更できるもの。

活動方法、予算配分、情報発信、会議の運営、構成員への働きかけなどである。

第二に、組織が直接は変更できないものの、働きかけによって影響を与えられる可能性があるもの。

制度や政策、社会的な認識などが考えられる。

第三に、短期的にはほとんど変更できないもの。

人口構造や、過去に起きた出来事などである。

こうして整理すれば、どこに活動の力を集中させるべきなのかを考えやすくなる。

また、変えられない条件を理由に、変えられる条件まで放置することを避けられる。

一方で、変えられない条件まで組織の努力不足として扱うことも避けなければならない。

ここには、現実的な判断が必要である。

組織の努力によって変えられる範囲を過大評価すれば、達成不可能な目標を掲げることになる。

逆に、変えられる範囲を過小評価すれば、必要な挑戦を放棄してしまう。

大切なのは、どちらにも偏らず、実際に変更できる条件を見極めることである。

10.組織の存続と、組織の目的は同じなのか

ここまで、組織の構成員数や活動の継続について考えてきた。

しかし、最後にもう一つ、根本的な問いを立ててみたい。

そもそも、組織が存続すること自体が、最も重要な目的なのだろうか。

組織は、何らかの目的を実現するために存在する。

労働組合であれば、労働者の権利や労働条件を守り、改善することが重要な目的となる。

そのために構成員を増やし、財政を維持し、活動を継続する。

つまり、組織の存続は、目的を実現するための重要な条件である。

しかし、組織の存続そのものが目的になってしまうと、別の問題が生まれる。

構成員を維持するためだけに、従来の活動を続ける。

組織の財政を守るために、本来必要な活動を縮小する。

あるいは、組織の形を維持することにこだわり、目的を実現するための新しい方法を検討しなくなる。

もちろん、組織を維持することには現実的な意味がある。

活動を支える人員や財政がなければ、目的を実現することも難しくなる。

しかし、組織の形と、組織が果たすべき役割を区別して考えることは必要だろう。

場合によっては、組織の再編や活動の重点化が、目的を実現するための合理的な選択になるかもしれない。

逆に、構成員数が減少していても、組織が重要な役割を果たし続けている場合もある。

構成員数は重要な指標である。

しかし、それだけで組織の価値や存在意義を判断することはできない。

ここでも、私たちは最初の問いに戻ることになる。

何を目的とし、何を成果として測定するのか。

その前提を問い直すことなしに、組織の未来を考えることはできないのである。

11.未来を変えるために、組織は何を学ぶべきなのか

この連載では、認知バイアスと自己欺瞞から出発して、人間と組織の判断について考えてきた。

第1回では、人間が自分の正しさを疑いにくい理由を考えた。

第2回では、思い込みが必ずしも悪いものではなく、人間の判断や行動を支える働きも持っていることを考えた。

第3回では、メタ認知と認知的再評価を通じて、自分の判断を観察し、修正する方法を考えた。

第4回では、集団浅慮と自己正当化によって、組織が間違いを繰り返す仕組みを考えた。

第5回では、PDCAとダブルループ学習を手がかりに、活動方法だけでなく、目標や前提そのものを検証する重要性を考えた。

そして今回、過去の傾向から未来を断定することの危険を考えてきた。

これらの議論に共通するのは、一つの問題である。

人間も組織も、自分がすでに持っている認識を、現実そのものとして受け止めてしまうことがある。

過去に成功した方法は、これからも成功すると考える。

これまで減少してきたものは、これからも減少すると考える。

自分が正しいと信じていることは、他人が反対しても正しいと考える。

こうした認識は、時として合理的な判断を支える。

しかし、現実が変化しても認識を修正できなければ、判断の誤りを生む。

だからこそ、必要なのは、自分たちの認識を検証し続けることである。

そして、検証によって得られた知識を、次の行動につなげることである。

組織の未来は、過去のデータだけで決まるわけではない。

しかし、希望や努力だけで自由に変えられるわけでもない。

過去の経験を分析し、現在の条件を理解し、変更可能な要因を見つけ、行動し、その結果を検証する。

その繰り返しによって、未来の可能性を広げていくことができる。

おわりに――未来を予測することと、未来をつくること

組織の衰退は避けられないのだろうか。

この問いに、すべての組織に当てはまる答えを出すことはできない。

社会環境の変化によって、役割を終える組織もあるだろう。

必要な改革を行っても、構成員の減少を止められない組織もあるかもしれない。

一方で、活動方法を変え、新しい役割を見つけ、再び発展する組織もあるだろう。

重要なのは、どの未来が実現するかを、過去の傾向だけから決めつけないことである。

過去のデータは、未来を考えるための重要な材料である。

しかし、それは未来そのものではない。

予測とは、一定の条件のもとで何が起こりうるかを考えることである。

そして、予測を利用する意味は、未来を受け入れることだけではない。

望ましくない未来が予測されるならば、その未来を変えるために何ができるのかを考えることにも意味がある。

ただし、予測を変えるためには、予測の根拠となっている条件を変えなければならない。

そのためには、行動が必要である。

そして、行動の結果を検証し、必要に応じて方法を修正することが必要になる。

この連載を通じて考えてきたのは、結局のところ、次の問題だったのかもしれない。

自分の考えが正しいことを証明しようとするのか。それとも、現実をより正確に理解するために、自分の考えを変えられるのか。

組織の未来を考えるときにも、同じ問いが当てはまる。

衰退するという予測を否定する必要はない。

しかし、その予測が成立する条件を明らかにし、変更できる条件があるならば、そこに働きかけることはできる。

未来が必ず変わるという保証はない。

それでも、未来が変わらないと決まっているわけでもない。

過去の傾向は、未来を考えるための出発点であって、未来に下された判決ではない。

私たちに必要なのは、根拠のない楽観でも、変化を諦める悲観でもない。

現実を直視しながら、未来を変える可能性を検証し続けることである。

そして、その検証を行動につなげることなのだと思う。


連載「認知バイアスと自己欺瞞」全6回・完

参考文献・資料

  • Robert K. Merton(1948)「The Self-Fulfilling Prophecy」『The Antioch Review』8(2), 193–210。自己成就的予言についての古典的研究。
  • Paul A. David(1985)「Clio and the Economics of QWERTY」『American Economic Review』75(2), 332–337。経路依存性を考えるうえで重要な研究。
  • W. Brian Arthur(1989)「Competing Technologies, Increasing Returns, and Lock-In by Historical Events」『Economic Journal』99(394), 116–131。過去の選択と技術の固定化についての研究。
  • Chris Argyris & Donald A. Schön(1978)『Organizational Learning: A Theory of Action Perspective』。組織学習と判断の前提の修正に関する研究。
  • Philip E. Tetlock & Dan Gardner(2015)『Superforecasting: The Art and Science of Prediction』。予測の検証と更新について論じた著作。
  • 厚生労働省「労働組合基礎調査」。日本の労働組合数、組合員数、推定組織率などの動向を確認するための公的統計。
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